30年の実績が導く、広報の未来を切り拓く5週間！
広報の基本知識から社内広報、危機管理、マスコミへの情報発信やアプローチ方法など広報のA to Zを現役企業広報担当者や産経新聞の記者・編集責任者がレクチャーします。
少人数制だからこそ実現する濃密な学びと、最終回の懇親会での貴重な人脈形成。
広報の第一歩を踏み出すあなたへ、そして広報業務を深化させたいあなたへ。
今すぐ、未来を拓く学びの扉を開きましょう。
※業務等の都合で欠席された方には別途、講義収録映像（第5回を除く）を配信いたします（無料）
| テーマ | 『新任広報パーソン夏期講座』 PDFはこちら |
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| 日時 | 2026年7月3日（金） ～ 7月31日（金）毎週金曜日 |
| 募集定員 | 25名 |
| 受講料（1名） | 110,000円（一般）／ 99,000円（FCG広報フォーラム会員） ※税込／第1回懇親会費含 |
| 会場 | 日本記者クラブ 大会議室 （千代田区内幸町2-2-1日本プレスセンタービル9階） https://www.jnpc.or.jp/outline/access |
| お問い合わせ | 電話: 03-6891-8501（受付時間 平日9:30～17:30まで） メール: koho@fcg-r.co.jp |
| プログラム |
第1回 7月3日（金）15:00～19:30 日本記者クラブ9F大会議室 （適宜休憩を取ります） ■ 講習のテーマ 広報パーソンに求められる基本知識とスキル 15:00～16:30 「広報業務の基本的な考え方と同社の取り組み」 －広報担当者が理解すべき事柄－ 16:30～18:00 「新聞社の取材体制と新聞記者から見た良い広報パーソンとは」 18:00～19:30 参加者と講師による懇親会 |
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第2回 7月10日（金）14:00～17:00 日本記者クラブ9F会見場 ■ 講習のテーマ 「社内報づくりのポイント」と「ニュースリリースの作り方実践講座」 14:00～15:30 「社内広報の重要性と“伝わる”ツールの作り方」 －社内報・社内広報の極意とは－ 15:30～17:00 「記者の目に止まるリリースと文章のお作法」 －ニュースリリース作成実践講座－ |
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第3回 7月17日（金）14:00～17:00 日本記者クラブ9F大会議室 ■ 講習のテーマ 「広報業務でのAI活用」と「デジタル社会でのコンプライアンス広報」 14:00～15:30 「AI活用による広報活動」 －AIによる広報業務の品質と生産性向上のポイント－ 15:30～17:00 「生成AIの活用と守るべきルール」 －広報担当に必要なコンプライアンス意識－ |
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第4回 7月24日（金）14:00～17:00 日本記者クラブ9F会見場 ■ 講習のテーマ 「平時と緊急時の広報活動」 14:00～15:30 「平時と緊急時の広報活動」 －緊急時に慌てないために－ 15:30～17:00 「緊急時のマスコミ対応」 －炎上させない広報対応のポイント－ |
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第5回 7月31日（金）13:30～17:00 フジテレビジョン見学会／フジテレビジョン本社 ■ 講習のテーマ 「テレビメディアと広報」・フジテレビ見学会 13:30～14:45 「フジテレビジョン報道局内見学会」 15:00～16:00 「フジテレビの経済取材活動」 －テレビマンはどんなニュースを待っているか－ 16:00～17:20 「テレビ局の組織とテレビマンの特徴」 ※講師・プログラムは変更になる場合もございます |
主な講師のプロフィール（順不同）
AI広報室室長
2005年サイバーエージェント入社。2014年からAI領域の広報全般を担う。16年のAI研究組織「AI Lab」設立期から同社のAIブランディングの確立を一から牽引。現在はAI事業の広報統括責任者として、生成AIを活用した次世代の広報実務転換にも着手。急速な環境変化の中で、新しい働き方を日々アップデートしている。
報道局長
1994年４月株式会社フジテレビジョン入社。2007年報道局クアラルンプール支局長。14年報道局ニューヨーク支局長。17年報道局報道センター編集次長。19年編成制作局編成センター編成部デスク担当部長。21年フジ・メディア・ホールディングス総務局総務部長、24年同総務局長などを経て25年7月から現職。
統括編集長
1994年産経新聞入社。多摩支局、静岡支局、警視庁捜査二課・四課担当、社会部遊軍などを経て2009年警視庁キャップ、11年司法記者クラブキャップ、15年社会部次長、19年文化部長。21年社会部長。26年4月から現職。
コーポレート・コミュニケーション部門長
1999年 アサヒビール株式会社 入社。大阪支社 東大阪支店・南支店勤務を経て2002年社会環境推進部、2014年 アサヒグループホールディングス(株)広報部門、社外広報担当、社内広報チームリーダーを経て、2024年から現職。