メディアトレーニング
メディアトレーニングとは
メディアトレーニングは企業や団体の役員・幹部職員など、組織を代表して対外的なコメントや意見を述べる立場の方々にインタビューや記者会見などメディア対応のスキルを習得してもらうための研修プログラムです。講師は産経新聞・フジテレビの現役記者、カメラマンが務めます。
ひとたび事件・事故などの不祥事が発生した時は、経営トップや役員が会見を開くなどして、メディアに説明しなければなりません。その企業・団体をよく知らないステークホルダーには、メディアの報道のされ方次第でイメージが大きく変わります。危機管理の現場では「備えあれば憂いなし」です。様々なプログラムを用意してありますので、気軽にご相談ください。

模擬記者会見に臨んでいただきます。
メディアトレーニングの基本プログラム例
メディアトレーニングの基本プログラムは以下の通りです。全体で約4時間を予定しています。講師は産経新聞・フジテレビの現役幹部記者、カメラマンらで構成。ご要望に応じてプログラムの変更なども出来ます。また、オプションで報道テレビカメラでの撮影も行います。
約60分 |
新聞社の組織と取材体制(座学講習)と質疑応答 事件・事故などが発生した場合の新聞社の対応や新聞ができるまでの流れ、さらに記者の特性などについて産経新聞の現役記者が解説いたします。別途質疑応答の時間を設けます。
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約40分 |
現実の不祥事会見から学ぶ(座学講習) 実際の記者会見映像を見ながら、現役のフジテレビ記者らが態度・服装・話し方など良い点・悪い点を解説します。 |
約3時間 |
模擬記者会見と講評 想定される事件・事故のシナリオに基づき、現役記者による模擬記者会見に臨んでもらいます。会見参加者には、事前のシナリオに基づき、模擬会見で使用する想定問答や記者配布用の発表文をお考えいただきます。 |
メディアトレーニングの基本料金体系
基本サービスは3つのタイプをご用意しています。ご要望に応じたプログラムの変更などで料金も変わってきますので、気軽にご相談いただければ幸いです。
50万円~ | 現役記者2人 |
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70万円~ | 現役記者・ カメラマン3人 |
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90万円~ | 現役記者・ カメラマン4人・ 報道テレビカメラクルー3名 |
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※なお、1都3県以外は交通費をいただきます。また開催場所と時間により、別途宿泊費をいただく場合もあります。
メディアトレーニングの必要性
多くの企業・団体がブランドイメージを上げるため、広告や宣伝に力を入れています。しかし、ひとたび事件・事故などの不祥事が発生した際の危機管理体制は出来ているでしょうか。メディアを前に経営トップや役員らが記者会見を開くなどして説明しなければなりません。しかも、限られた時間の中で対応方針や正確な情報を伝え、信頼回復につながるイメージを一般消費者らに伝える必要があります。とりわけ記者会見での失敗は、不祥事そのものより大きなダメージになるのです。

映像チェックも可能です。
メディアトレーニングの役割
新聞・テレビなどのマスメディアはステークホルダーに依然として大きな影響力を持っており、メディアへの戦略的な対応は必須のものとなっています。欧米では、メディア対応を経営マターの一つに組み込んでいて、マネージャー(課長級)以上の業務担当責任者へのメディアトレーニングを半ば強制的に実施している企業・団体も数多くあります。日本でも法定外の積極的な情報開示を求められる中で、メディアトレーニングを導入する企業・団体が年々増えています。
メディアトレーニングの内容
記者会見や個別のインタビューを効果的に、失敗なく行うための話し方や態度、テクニックを習得します。弊社が実施しているメディアトレーニングでは、産経新聞・フジテレビの現役幹部記者による新聞・テレビなどマスメディアの仕組み、社会部・経済部はじめ各部の記者の特性の解説、実際の映像を見ながら記者会見でのワンポイントアドバイスなどの講義のほか、それぞれの企業・団体で起こり得る事件・事故を想定した模擬記者会見を行います。また、コロナ時代に対応し、ビデオ会議ツールを使ったオンラインでのメディアトレーニングも開催しています。
ご要望に応じた各種メディアトレーニング
- オンライン・メディアトレーニング
- コロナ時代のオンライン会見に対応
- インタビュー・トレーニング
- 記者との一対一の取材に対応
- テレビ・トレーニング
- テレビカメラ取材に対応
- 記者レク・トレーニング
- 記者を納得させるプレゼンに対応
- ライティング・トレーニング
- プレス向けの資料作成に対応
- アナウンスメント・トレーニング
- 説得力のあるアナウンス方法に対応
このほか、ご要望に応じて個別のトレーニングを企画します。詳しくは電話もしくはメールでお問い合わせください。
TEL:03-6891-8501 情報調査部
担当: 大島 / Mail: ohshima@fcg-r.co.jp