エフシージー総合研究所では、企業や団体の新任の広報担当者・責任者のための実践的な広報セミナーをオンラインで開催いたします。今年で25年目を迎える本プログラムは、広報の基本知識からマスコミへの情報発信、社内広報、危機管理、新聞・テレビはじめ各マスコミへのアプローチ方法など広報のA to Zを体系的に学べるものとなっています。

講師陣は経験豊かな企業の現役広報担当者、メディアプロデューサーをはじめ、産経新聞、フジテレビ、名門経済誌の編集・報道責任者など、全員広報と報道の最前線にいる現役のメンバーです。広報業務を改めて見直したい担当者にもお勧めです。

今年のセミナーは、新型コロナウィルス感染拡大の状況から、講義はすべてオンラインでご参加いただくこととしました。会場までの移動の必要がなく、オフィスやご自宅から受講が出来ます。また、ライブ配信なので、講師への質問もその場で行っていただけます。

※本セミナーはビデオ会議ツール「zoom」を活用して実施の予定です。
※開催前日までにメールで視聴用URLをお送りします。
※講義資料は必要に応じて郵送させていただきます。
※講師・プログラムは変更になることもございます。
※講義回によって終了時間は異なります。
※ライブ配信の録音・録画等はご遠慮ください。
※ご欠席した講義につきましては、別途配信(無料)いたしますので事務局にご相談ください。


テーマ 『新任広報パーソン夏期オンライン講座』
日時 2022年7月1日(金) ~7月29日(金)毎週金曜日 14:00~17:40  オンラインライブ配信
プログラム 7月1日(金) 第1回 広報パーソンに求められる基本知識とスキル
「広報業務のABCと広報パーソンに要求されるスキル」
「Web情報誌の編集体制と広報からのアプローチ法」
「新聞社の取材体制と新聞記者から見た良い広報パーソンとは」
7月8日(金) 第2回 テーマ「SNSによる情報発信」と「ニュースリリースと文章の書き方」
「ソーシャルメディアの基本と効果的な活用方法」 ―SNSでのコミュニケーションの注意点―
「記者の目に止まるリリースと文章のお作法」―ニュースリリース作成実践講座―
7月15日(金) 第3回 平時と緊急時の広報活動
「平時と緊急時のコミュニケーション」 -広報の極意とは-
「緊急時のマスコミ対応」 ―炎上させない広報対応のポイント―
7月22日(金) 第4回 社内広報の重要性とCSR活動推進
「社内広報の重要性とコミュニケーションツールの作成法」
「SDGsの推進と広報活動」-良き企業市民として広報が果たすべき役割―
7月29日(金) 第5回 テレビメディアと広報
「テレビ局の組織とテレビマンの特徴」
「報道番組と企業広報」
参加費 一般=60,000円(税込)
フジサンケイ広報フォーラム会員=50,000円(税込)

主な講師のプロフィール

武政 秀明(たけまさ ひであき)氏 東洋経済新報社東洋経済オンライン
編集部長

1998年関西大学総合情報学部卒。国産大手自動車系ディーラーのセールスマン、日本工業新聞(フジサンケイ ビジネスアイ)記者を経て、2005年東洋経済新報社に入社。10年4月から東洋経済オンライン編集部。東洋経済オンラインの12年11月リニューアルに携わり、ヒット企画の連発やアクセス動向の分析、ノウハウ共有などの面でサイトの躍進に貢献。東洋経済オンライン編集長を経て、21年から現職。

今堀 守通(いまほり もりみち)氏 産経新聞東京本社編集局
経済部長

1992年産経新聞社入社。前橋支局、社会部を経て97年に政治部。道路公団民営化、郵政民営化などを担当。2013年政治部次長、15年経済部次長、編集局政治部統合編集担当次長などを経て、19年秘書室長兼電波企画室長。21年7月から現職。

森永 真弓(もりなが まゆみ)氏 博報堂DYメディアパートナーズ メディア環境研究所
上席研究員

1999年千葉大学工学部工業意匠学科卒。通信事業会社を経て、2001年博報堂に入社。インターネット領域、特にソーシャルメディアを中心とした生活者・メディア動向の研究やシステム開発、コミュニケーションビジネスに携わっている。WOMマーケティング協議会理事。自称「かろうじてコミュニケーション力がある方のオタク」。近著に四半世紀に渡るインターネット広告を振り返った歴史本「欲望で捉えるデジタルマーケティング史」などがある。

長谷川 秀行(はせがわ ひでゆき)氏 産経新聞論説委員室
編集長

1989年産経新聞社入社。千葉総局から経済部。 電機業界、旧大蔵省、日銀などを担当したあと、政治部で小泉政権の政局などを取材。「SANKEI EXPRESS」副編集長、産経新聞経済本部次長、12年5月編集局経済部長。15年7月から現職。

中村 将(なかむら かつし)氏 産経新聞東京本社編集局
司法記者クラブキャップ

1991(平成3)年入社。社会部多摩支局、社会部、ソウル支局(業務留学)、大阪社会部、社会部遊軍長、社会部次長、副編集長、ロサンゼルス支局長、2019年編集局次長兼社会部長を経て、21年から現職。長年、北朝鮮による拉致事件を取材。金正日総書記が拉致を認め、謝罪した日朝首脳会談を平壌で取材した。

時澤 正(ときざわ ただし)氏 フジ・メディア・ホールディングス経営企画局
開発企画担当局長

1987年通産省(現経済産業省)入省。90年フジテレビジョン入社。報道局記者、パリ駐在の後、ニュース系情報番組のプロデューサーを歴任。インターネットとテレビ番組の双方で企業活動を支援するフジテレビラボLLC同会社の設立、日本最大級の外国人向けメディアである㈱ジープラスメディアの社長を経て、現在は、フジ・メディア・ホールディングス経営企画局にて、ベンチャー投資や新規事業開発を担当。

智田 裕一(ちだ ゆういち)氏 フジテレビジョン報道局取材センター経済部長兼
解説委員

1989年フジテレビジョン入社。アナウンス室、ニューヨーク支局勤務、報道局経済部にて、兜・日銀キャップ、内閣府記者クラブ、財務省記者クラブ、財務金融キャップなどを経て、2013年10月から経済部デスク担当部長兼解説委員。15年企画取材部デスク担当部長兼解説委員。21年から現職。