気仙氏は、まず金融危機の発端になったサブプライム問題を花粉症にたとえ「目に見えない花粉が世界中に飛び散り、はっと気づいた時には花粉が飽和状態になって、世界中が花粉症にかかってしたようなもの」と述べた。さらに、「分かりやすく言えば、世界中がカネ余りになって、実体経済を数倍も上回るカネが甘い格付けによって金融市場に出回っていたのが原因」と解説。実際のところ、金融資産残高は、世界のGDP（国内総生産）の総額41兆ドルの3.2倍（2004年）になってしまったことを指摘した。

　金融危機の経済対策として世界各国が銀行などへの公的資金による資本注入や景気対策などでの財政出動、金融機能の強化や監視策などをとっていることを説明。11月中旬の世界20カ国の首脳による「G20金融サミット」に関しては、「市場は金融サミットを評価していない。市場は09年４月の第2回目のG20金融サミットで、どんな方針が打ち出されるかが勝負だ」と述べた。「アメリカ経済が回復するのに4、5年かかるのではないか。日本の景気回復は、オバマ新政権がどんな経済対策をとるかで左右されるだろう」と、いずれにしろオバマ新政権の経済政策が世界経済浮上の決め手になるとの見通しを示した。